令和6（2024）年度は、利益の目処が立たない賃上げをやらざるを得ない企業が沢山あったり、長い間横たわる人手不足という難題山積の中で、中小企業の社長に寄り添い、従業員と組織の生産性を高め、企業の持続的な収益力強化を実現する手立てを提供致します。

 

単なる理論の提供だけでお終いではなく、理論に裏打ちされた人事管理の実践経験を基にして、現場の従業員が嫌々ながらではなく積極的に受け容れ易い仕組みを提供し・実務展開・運用サポートまで幅広く支援を行なうことができます。

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働き方改革を経て「働きやすさ」の整備で留まることなく、今や従業員の“働きがい”が求められ、中小企業は長年続く人手不足の中で、人材が辞めないように・また人材を採用できるようにし、収益力を高めて維持する必要に迫られております。

人件費の価格転嫁が困難である事が言われており、価格転嫁頼みではなく自社で収益力向上の手立てを講じることが生き残る最上の手段ではないでしょうか。

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現存の諸制度の有無に関わらず、企業独自の風土や現状の姿をベースにし、社会の変化に応じた対策を講じて、人が辞めない・人を採用できる、そして収益力を高めるお手伝いを致します。

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「コンサルタントは“先生”ではなく“サポーター”である」との信念を持ち、決して上から目線ではなく、一緒に考え・行動するエンカレッジです。煙たがらずにお気軽にお声がけください。貴社の生き残りのために！

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